リップルが熱い!!
どこを見れば、価格の高騰を捉えられるのか!?
リップルの基本から順に説明していきます。
リップル(XRP)の概要
XRPは、リップル社が発行する仮想通貨です。
そのため、一つの会社が管理している中央集権型の通貨で、ビットコインなどとは真逆です。
そして、リップルで何ができるのか?については、国際送金コストを大幅に下げることができます。
リップルの機能
リップル社のホームページに、リップルについての説明があります。
日本語訳は以下。
現在、世界中で155兆米ドル以上の国際送金が行われています。しかし、それを支える
送金インフラは時代遅れで欠陥だらけです。
Rippleは銀行、送金業者とデジタルアセット取引所をRippleNetでつなげ、スムーズな国際送金を実現します。
国際送金をベターなものにするのが、リップルの目的です。
そのため、リップルは送金性能に特化しています。
送金時間が圧倒的にはやく、消費電力もとても小さいです。
送金面でビットコインとリップルを比較すると、以下のようになります。
リップルの送金時間は3秒と、とても速いです。
他の面でも比較してみましょう。
リップルは、最初から1000億枚の通貨を発行済です。(それ以上増えない)
そのため、ビットコインのようなマイニングはありません。
コンセンサスアルゴリズム
リップルのコンセンサスアルゴリズム(取引承認方式)は、PoCになります。
事前に認められている承認者達の、80%以上の人が有効と判断した場合にのみ、取引が承認されます。
会社の取締役会の仕組みに近いですね。
内外為替一元化コンソーシアム
SBIホールディングスと、SBI Ripple Asiaによって、内外為替一元化コンソーシアムという、次世代送金インフラ整備のためのプロジェクトが進行しています。
(SBI Ripple Asiaは、SBI社とRipple社の合弁会社)
目的は、24時間リアルタイムでの送金インフラの構築です。
日本国内の最大手を含む、60行以上の銀行が参加しています。
SBIが主導しているというのがポイントですね。
SBI社は、Ripple社の株式の20%を保有しています。
RippleNetと3つのプロダクト《重要》
RippleNetとは、Ripple社が運営する、ブロックチェーンを基盤とした国際送金ネットワークです。
Ripple社が企業と提携するとき、その企業は通常、RippleNetに参加することになります。
RippleNetに接続するための手段として、Rippleはいくつかのプロダクトを金融機関などに提供しています。
それが、以下の3つになります。
- xCurrent
- xRapid
- xVia
xCurrent
主に銀行向けになります。
「Rippleと提携した」とニュースが流れる場合、ほとんどがこちらのプロダクトを採用したというものです。
xCurrentを採用済みの企業例は以下。
- 中央銀行:サウジアラビア、イングランド
- 海外銀行:スペインのSantander銀行
- 国内銀行:内外為替一元化コンソーシアム
- 一般銀行:LianLian Pay
xRapid
主に送金業社向けになります。
3つのプロダクトの中で、XRP通貨を利用しているのはxRapidだけになります。
そのため、「xRapidが採用された」というニュースが、XRPの価格高騰へ一番影響しやすいです。
2018/10/2、xRapidが公式に商用リリースされ、以下の3社が同プロダクトの利用者第一号となります。
- MercuryFX
- Cuallix
- Catalyst Corporate Federal Credit Union
xRapid is going into commercial production. @mercury_fx_ltd, @Cuallix and Catalyst Corporate Federal Credit Union will be the first to make on-demand cross-border payments on RippleNet using #XRP. https://t.co/dQ02J4vdBl
— Ripple (@Ripple) 2018年10月1日
xVia
主に一般企業向けになります。
xViaを既に契約済みの代表的な会社は以下。
- IFX
- Currencies Direct
- TransferGo
- BeeTech
こちらの採用はまだまだ少ないですね。RippleNetの3つのプロダクトのうち、一番影の薄く、XRPの価格上昇とも関係ないプロダクトのように感じます。
XRPの配分比率とロックアップ
リップル社は、2017年末時点で、自社で保有する630億XRPのうち、550億XRPをロックアップし、自由に売れない状態にしました。
そして、ロックアップしたものの中から、10億XRPずつを市場に放出し、流動性を高めています。これは55ヶ月間続く予定です。
※厳密に言えば、毎月の10億XRPの内分配されることなく余ったXRPは、月末に再びロックアップされたりするので、必ず10億XRPずつ市場流通分が増えるわけではない
ロックアップを行なう理由
- XRPを銀行送金に利用するために、汎用性を持たせたい
- XRPは発行枚数の多くをリップル社が保有しているので、リップル社が大量のXRPを一度に売却するのではないかという保有者の懸念を払拭したい
ポジティブなニュース
最近のリップル関連のポジティブなニュースをまとめています。
リップル社関連
- Googleの重役 AmirSarhangi氏を雇用(2018/10/28)
- XRP(リップル)Q3報告書が公開され、企業向け販売額が594%増加(2018/10/26)
- リップル社がイスラエル最大の金融サービス会社GMTと提携(2018/12/18)
取引関連
- リップル(XRP)を基軸通貨とした仮想通貨取引所「XRP United」が誕生(2018/10/25)
- 米Coinbase仮想通貨カストディにXRP(リップル)が新規で追加(2018/10/24)
リップル(XRP)を絶賛している著名人
- Tech Crunch創業者
リップル(XRP)の今後
高速送金という市場は、リップルだけでなく、様々な新しい技術が出てきてますので、今後、銀行や金融機関にどこまで採用されるかが鍵になります。
現状では、採用ニュースも次々に出ている状況で、非常に有力です。
XRPの価格上昇に一番影響を及ぼしやすいのは、xRapidの採用ニュースですので、提携の話題が出た時は、それがxCurrent、xRapid、xViaのどれであるのか、チェックするようにしましょう!
また、毎年9月〜10月にリップル社が主催する、リップルの公式カンファレンス「SWELL」の直前までは価格が上昇しやすく、イベント当日以降は価格が下落しやすいという顕著な結果が出ているので、その時期には要注目!
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